こんにちは、逆張りのビーグル犬ブロガー、しめじです。
先日、ついにトランプ元大統領が予告していた関税政策が正式にスタートしましたね。とくに中国製品、なかでも半導体には100%の関税。これはまるで「焼きそばパンを2倍の値段で売ります」って言われてるようなもの。誰が買うんじゃい！
もちろん政治的な思惑や保護主義もあるんですが、投資家目線で気になるのは、この関税がインフレ再燃の火種になるということ。そして、その火はジワジワとアメリカの不動産市場に燃え移ろうとしているのです。
住宅ローン金利、すでに限界突破
アメリカの30年固定住宅ローン金利は、2021年には2.7%程度だったのが、今や7%台に張り付いている状況です。
住宅を買いたい若い世代にとっては、月々の支払いが10年前の2倍になるような世界。これはもう、「冷房なしの満員電車で2時間通勤」レベルの拷問です。
その上に、今回のトランプ関税がインフレ圧力をさらに加える形に。
輸入品が高くなれば企業はコストを価格に転嫁→物価上昇→FRBは利下げできず、むしろ利上げ圧力。
まさに「暑い部屋でストーブを焚きながら、氷水を探してる」ような矛盾に満ちた展開です。
不動産価格指数にも陰りが見え始めた
S&P/ケース・シラー全米住宅価格指数を見ると、2023年までは堅調な伸びを見せていましたが、最近は伸び鈍化→横ばい→一部地域で下落という動きに。
特にカリフォルニア州、テキサス州といった「テック景気」で沸いたエリアでは価格調整が始まっています。
これ、まるで人気ラーメン屋に突然現れたライバル店に客を奪われ始めたようなもの。いったん「冷え」始めると、なかなか元には戻らないのが不動産。
FRBは利下げできるか？
利下げが唯一の救いに思えますが、トランプ関税でインフレ再燃の可能性が高まる中では、FRBも身動きが取りにくい。
「失業率は低く、株価は高く、でも住宅は売れない」…これ、金利政策が効きすぎた副作用です。
逆に言えば、今後の金融政策が不動産市場の運命を左右するとも言えるでしょう。
いよいよ崩壊？それとも買いのチャンス？
ここで「じゃあアメリカの不動産は終わりだ！」と思うのは早計。逆張りブロガーしめじとしては、こういうときこそ**“底値観察”のチャンス**と考えます。
✅ REIT（不動産投資信託）価格が下がれば、分配金利回りは上がる
✅ 一部の不動産ETF（VNQやIYRなど）も調整の兆候
✅ ハードアセット（実物資産）回帰の動きが出る可能性もあり
ただし、まだ本格的な崩壊はこれから。油断せず、しっかりと「しめじ目線」で価格の底と金利のピークを見極めたいですね。
まとめ：不動産市場は「風前の灯火」だが、逆張りチャンスもある
かつて僕は「焼き芋を冷蔵庫で保管してアイス代わりに食べる」という逆張りをやりました（マジです）。美味しかったけど、季節とタイミングを間違えると悲惨です。
投資も同じ。今のアメリカ不動産市場は“冷えた焼き芋”状態。油断は禁物。でも、ちゃんと温め直せば、きっとまた美味しくなる。
そんな目線で、次のチャンスを探しましょう。
